会員権ニュース 2010年2月
富士CC小野クラブ 民事再生法申請
2010/2/ 02
（株）富士カントリー小野クラブ（小野市長尾町真谷８３５－１５、設立昭和６１年５月、資本金３億円、白石義彦社長、従業員３１名）は２月１日、東京地裁へ民事再生手続開始を申し立てた。申立代理人は高木裕康弁護士ほか３名（電話０３－３２１３－１０８１）。負債は債権者４１３８名に対し２９７億３７２１万円。
全国に２０カ所以上のゴルフコースを展開する富士カントリーグループの１社。「富士エクセレント小野クラブ」（２７ホール、１９０万平方メートル）を経営、過去には毎期年商１０億円超を計上していた。しかし、利用客の減少で平成１５年４月期は年商８億８７００万円にまで減少、２億８０００万円の赤字を計上するなど近年は業績が低迷していた。そのため、開業にともなう多額の借入や提携ローンに関する債務保証が経営を圧迫、平成２２年に償還期限を迎える預託金の返還目処も立たない状況にあった。
そうした中、昨年１２月にグループ中核の富士カントリー（株）（名古屋市中区）が特別清算を申し立てたのを始め、１月２０日には（株）富士エクセレント倶楽部（名古屋市中区）が民事再生を申し立てるなどグループ企業が相次いで破綻を表面化した。その後、富士カントリーグループはオリックスグループに支援を要請、オリックスグループは富士カントリーのゴルフ場資産を譲り受けるとともに富士エクセレント倶楽部の事業再生スポンサーに内定した。
同社もオリックスグループの支援を得られる見通しにあったが、今年１月２６日に一部債権者から会社更生手続開始を申し立てられ、同社は現状のままでは自主再建の道が閉ざされると判断し、対抗して民事再生を申し立てた。なお、オリックスグループからは引き続き支援を受けられる見通しとしている。
（平成17年2月2日 東京商工リサーチより）
アイ・ジー・エーCC 民事再生申立
2010/2/ 02
（株）伊賀ゴルフクラブ（伊賀市愛田２２８０、設立平成５年１月、資本金１０００万円、川邊健一社長、従業員４８名）は２月１日、大阪地裁に民事再生手続開始を申し立てた。申立代理人は中井康之弁護士ほか（大阪市中央区北浜２－３－９、電話０６－６２０１－０３６１）。負債は約１８０億円。
（株）伊賀ゴルフクラブは平成５年１月に設立されたゴルフ場経営会社。平成７年７月約３００億円を投じて「アイ・ジー・エーカントリークラブ」（三重県伊賀町）をオープン、同ゴルフ場は１８ホール、６２９０ヤード、１３１万平方メートルの丘陵コースで、縁故会員１８００万円、一般会員２７００万円で会員権を発行していた。
しかし、オープンがバブル崩壊後となったことで業績は計画を大幅に下回り、１５年１１月期は年商４億６３００万円、金利負担などで３億６９００万円の赤字を計上するなど、多額の連続欠損から債務超過に陥っていた。そうした中、預託金の償還期限を迎えるにあたり再建計画を策定、人員削減などリストラに取り組んできたが、赤字体質から脱却出来ず自主再建を断念して民事再生による再建を選択した。
（平成１７年2月2日東京商工リサーチ）
伊東パークG等 民事再生申立
2010/2/ 02
東日本不動産（株）（港区芝2-13-4、設立昭和47年6月、資本金 1000万円、佐々木史郎社長、従業員84名）は2月1日、東京地裁に民事再生手続開始を申し立てた。申立代理人は西村國彦弁護士（千代田区内幸町１－１－７、電話０３-５５１１-４４００）。監督委員には小林克典弁護士（千代田区麹町４－２－１、電話０３－３２３４－２９４１）が選任されている。負債は約９６億円。
東日本不動産（株）は昭和47年6月に新日本不動産（株）として設立され、61年現商号に変更したゴルフ場、スキー場、ホテルなどレジャー施設の経営会社。「伊東パークゴルフ場」（静岡県伊東市）、「湯沢パークゴルフ場」（新潟県湯沢町）、「湯沢パークホテル」（湯沢町）、「湯沢パークスキー場」（湯沢町）を経営するほか、平成１５年５月からは「伊東パークガーデンリゾート」の分譲を開始、平成１５年５月期には年商約２０億円をあげていた。
しかし、個人消費落ち込みによるレジャー関連の出費抑制などの影響により経営するレジャー施設の利用客が減少、１６年５月期は年商約１３億円に低下、金利負担などで多額の赤字計上が続き債務超過に陥り資金繰りは逼迫していた。そうした中、預託金の償還問題も重なり資金繰りはさらに悪化、人員削減などリストラを進めたが業績回復に至らず自主再建を断念、民事再生による再建を選択した。 なお、スポンサーに（株）サクセスファクトリー（東京都中央区、不動産賃貸・コンサルティング）が内定しており、各施設は営業を継続する予定。
（平成17年2月2日東京商工リサーチより）
紀伊高原CC 民事再生法申請
2010/2/ 04
紀伊高原（株）（和歌山県かつらぎ町神田１６６－６、設立昭和４７年１２月、竹下雄二社長、従業員５４名）は、２月３日大阪地裁に民事再生手続開始を申し立て同日財産保全命令を受けた。申立弁護士は山本淳弁護士（大阪市中央区北浜２－３－９、電話０６－６２０１－０３６１）。負債は約３４億円。
紀伊高原（株）は昭和４７年１２月に設立されたゴルフ場経営会社。５１年５月「紀伊高原カントリークラブ」をオープン、同ゴルフ場は１８ホール、６８００ヤード、パー７２、９９万平方メートルの丘陵コースで、約１１１０名の会員を擁する。
しかし、バブル崩壊後は利用客が激減、平成１６年３月期は年商３億８５００万円にとどまり６７００万円の赤字を計上、近時は赤字が連続し実質親会社の新光証券（株）からの支援で経営を維持してきた。そうした中、預託金返還債務の残高が約３４億円（平成１７年１月末時点）にのぼり、多数の会員が預託金の返還を請求、現状のままでは対応が困難な状況から民事再生を申し立てた。
なお、新光証券は預託金の５０％が弁済可能となる支援を表明。また、今後も平常通り営業を継続し、新たなスポンサーを選定して事業譲渡することも検討している。
（平成17年2月4日東京商工リサーチより）
身延GC 破産宣告
2010/2/ 09
身延ゴルフ倶楽部（株）（資本金6000万円、山梨県南巨摩郡身延町下山 922、代表高村博道氏）は、2004年11月５日に債権者の（株）整理回収機構（ＲＣＣ）から甲府地裁へ第三者破産を申し立てられていたが、２月９日に同地裁より破産宣告を受けた。
破産管財人は深澤勲弁護士（山梨県甲府市中央１-１-18、電話055-233-7124）ほか１名。
身延ゴルフ倶楽部（株）は、1989年（平成元年）４月に設立。95年５月に「身延ゴルフ倶楽部」（18ホール）をオープン、同ゴルフ場は自然林に恵まれたコースで知られ、ピーク時の96年12月期には年収入高約５億5000万円を計上していた。
しかし、オープン当初から人件費など固定費負担や、過大な設備投資による有利子負債も負担となり、資金繰りはひっ迫。さらに2001年３月には金融機関の債権がＲＣＣへ譲渡され、経営難が表面化していた。その後も業績は低迷し、2003年同期の年収入高は約１億7000万円まで落ち込み、オープン以来の赤字経営により多額の累損を抱えていたほか、今年４月には預託金償還を控えていた。
こうしたなか、昨年11月には親会社である富士河口湖倶楽部（株）（山梨県南都留郡、ゴルフ場・ホテル経営）とともに、ＲＣＣから甲府地裁へ第三者破産を申し立てられ、１月26日には富士河口湖倶楽部（株）が破産宣告を受けていたことで、当社の動向も注目されていた。
負債は約214億円（うち預託金は約100億円）。
(平成１７年2月9日帝国データバンクより)
六甲CC等 民事再生法申請
2010/2/ 10
（株）シンコー（資本金4500万円、大阪市中央区島町2-１-15、代表松本敏博氏、従業員 308人）と、グループ会社である六甲カントリー倶楽部（株）（資本金5000万円、同所、代表戸澤茂氏）、三木セブンハンドレツド倶楽部（株）（資本金 5000万円、同所、代表松本敏博氏）、グリーンハイランドカントリー倶楽部（株）（資本金5000万円、同所、代表戸澤茂氏）の４社は、２月10日に大阪地裁へ民事再生法を申請し、同日保全命令を受けた。
申請代理人は佐伯照道弁護士（大阪市中央区北浜1-8-16、電話 06-6202-1088）ほか。監督委員には印藤弘二弁護士（大阪市北区西天満4-4-18、電話06-6363-7800）が選任されている。
（株）シンコーは、1972年（昭和47年）11月に設立されたゴルフ場開発・経営業者。75年に「グリーンハイランドカントリー倶楽部」（三重県名張市）をオープンさせたのを皮切りに、86年に「六甲カントリー倶楽部」（兵庫県西宮市）、90年に「奈良若草カントリー倶楽部」（奈良県山辺郡）、92年に「ロータリーゴルフ倶楽部」（神戸市北区）、93年に「サンリゾートカントリークラブ」（和歌山県海草郡）などを相次いで完成させ、グループ４社で６コースを経営。
バブル期にはゴルフ会員権売買のほか、ビル賃貸、駐車場経営も手がけ、93年12月期の年収入高は約107億円をあげていた。
しかし、ゴルフ場開発やその他の不動産取得、不動産投資を手がける関連会社への貸付金などで借入金が膨らむ一方、バブル崩壊以降の不況で入場者数の減少が続き、2003年12月期の年収入高は約47億8100万円にまでダウン。
この間、94年には当時造成中であった「迎賓館ゴルフ倶楽部」（兵庫県）が工事代金の未払いから建設会社に売却されたほか、借入金の大半が整理回収機構やサービサーに譲渡されるなど資金繰り悪化が表面化していた。
このため、賃貸用ビルや遊休不動産の売却、乗用カートの比率を高め人員の削減を図るなど経費の削減に努めてきたものの業況は好転せず、会員からの預託金返還請求の増加もあって、今回の措置となった。
負債は（株）シンコーが約2020億円、六甲カントリー倶楽部（株）が約195億円、三木セブンハンドレツド倶楽部（株）が約149億円、グリーンハイランドカントリー倶楽部（株）が約95億円で4社合計では約2459億円。
(平成17年2月10日 帝国データバンクより)
南千葉GC 名義書換停止
2010/2/ 14
南千葉GCより、名義書換停止について下記のとおり通知がありましたのでお知らせします。
【名義書換停止期間】
平成17年2月15日から当分の間
【名義書換停止理由】
平成16年7月12日に㈱整理回収機構(RCC)が、同社に対して会社更生法を東京地裁に申し立てた為
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身延ＧＣ 名義書換停止
2010/2/ 15
身延ＧＣの経営会社である身延ゴルフ倶楽部（株）は、平成17年2月9日に甲府地裁から破産宣告を受け、同日より名義書換は停止しています。
太平洋クラブ 正会員新規募集停止
2010/2/ 15
太平洋クラブの正会員(募集金額1,100万円)については、平成17年 3月31日をもって新規募集を停止します。今後の新規募集としては、平成17年3月1日よりパーソナル会員(一身専属個人会員・募集金額360万円)とコーポレート会員(法人会員・募集金額450万円)の募集となります。詳細はい弊社までお問合せください。
ザ・ＣCグレンモア 経営会社商号変更
2010/2/ 15
ザ・ＣＣグレンモアの経営会社の商号が、平成17年2月1日より変更されました。
【旧商号】株式会社 真里谷 → 【新商号】株式会社 グレンモア
※商号変更のみで、会社所在地等の変更はありません。尚、同クラブでは１月中旬より電磁誘導カートの導入に伴う関係工事を開始し、今後順次、各ホールの改善・改修、練習場の新設工事、クラブハウスのリニューアルを実施します。以上の工事は３月末日までに完了し、４月(日時未定)にはクラブのリニューアルオープンを予定しています。
信州駒ヶ根ＣＣ 年会費会計年度変更
2010/2/ 21
信州駒ヶ根CC年会費会計年度が下記の通り変更されています。既に実施。
【変更前】11月～10月→【変更後】10月～9月
川越グリーンクロス 年会費会計年度変更
2010/2/ 21
川越グリーンクロスの年会費会計年度が、平成17年1月より下記の通り変更されました。
【変更前】4月1日～翌年3月31→【変更後】1月1日～12月31日
瀧ヶ崎ＣＣ 代表取締役社長交代
2010/2/ 22
瀧ヶ崎CCの代表取締役社長が下記のとおり交代しています。既に実施。
【旧】砂金 俊夫 → 【新】酒井 健三
栃木ヶ丘ＧＣ 正会員等入会手続について
2010/2/ 22
栃木ヶ丘ＧＣの正会員等入会手続については平成17年3月1日より下記の通りとなります。
◎正会員の入会条件等の一部変更について
【入会条件】
・保証人1名を必要とする(紹介者との兼任可)
･総支配人又は支配人との面接を必要とする
・可能な限り、理事または総支配人とのラウンドを必要とする
◎平日会員・週日会員・グリーンメンバーの名義書換について
【名義書書換(1名につき)】
・平日会員『土可』25万円(税別)
・週日会員『土不可』25万円(税別)
･グリーンメンバー『全日可』25万円(税別)
※グリーンメンバー全日利用可だが競技参加は不可・グリーンフィー別途必要
・グリーンフィー 平日 520円(税込)/土曜日2､620円(税込)/日祝日2､100円(税込)
【年会費 ※会計年度1月～12月/年会費は継承可】
・平日会員『土可』15､000円(税別)
・週日会員『土不可』12､000円(税別)
・グリーンメンバー15､000円(税別)
富貴ＧＣ・大日向ＣＣ 経営会社合併等について
2010/2/ 22
富貴GC及び大日向CCの経営会社が、平成16年11月より合併し社名が変更されました。合併後の新社名及び代表取締役は下記の通りです。
【富貴ＧＣ】 (株)阿見ゴルフクラブ 富貴ゴルフ倶楽部 代表取締役 横山 公一
【大日向ＣＣ】 (株)阿見ゴルフクラブ 大日向カントリー倶楽部 代表取締役 横山 公一
CCザ・ファースト 会社更生手続開始
2010/2/ 22
カントリークラブザ・ファーストを経営する（株）カントリークラブザ・ファースト（資本金1000万円、千葉県木更津市真里谷4345-3、代表小野浩一氏、従業員62人）は、１月31日に整理回収機構から東京地裁へ会社更生法を申し立てられていたが、２月21日に同地裁より更生手続き開始決定を受けた。更生管財人は土岐敦司弁護士（東京都千代田区神田司町2-10-8、電話03-5298-8833）。
当社は、2000年（平成12年）４月に設立されたゴルフ場経営業者。97年９月にオープンした別会社が経営するゴルフ場の営業譲渡を受け、ゴルフ場「カントリークラブザ・ファースト」（18ホール）の経営を手がけ、2003年３月期には年収入高約５億円をあげていた。しかし、この間の2001年12月にはメーンバンクの石川銀行が経営破綻、2003年３月には同ゴルフ場の開発をめぐる同行の不正融資事件で当社社長（当時）が逮捕されたほか、同行からの借入金が整理回収機構へ移管されていた。
このため、2003年５月には現経営陣が、当社の株式を取得して再スタートしていたが、整理回収機構からの多額の借入金返済のメドが立たず、今回の措置となった。負債は約100億円。
（平成17年2月22日帝国データバンクより）
オリエンタルGC 民事再生法申請
2010/2/ 23
（株）オリエンタルゴルフコーポレーション（資本金1200万円、兵庫県三木市口吉川町東中坂ノ脇 942-2、登記面＝大阪市中央区南船場2-2-2、代表緋本祥好氏、従業員30人）は、２月22日に大阪地裁へ民事再生法を申請した。申請代理人は、宮本圭子弁護士（大阪市中央区北浜2-2-21、電話06-6227-1951）ほか。監督委員には尾川雅清弁護士（大阪市北区西天満4-1-15、電話 06-6364-1133）が選任されている。
当社は、1986年（昭和61年）６月に設立されたゴルフ場経営業者。92年10月に「オリエンタルゴルフ倶楽部」（18Ｈ）をオープン。大手スーパーの関係先が中心となって設立された経緯があることから、会員には同グループの関係先や取引先が多く、ピーク時の98年頃には年収入高約10億円を計上していた。しかし、オープン当初から採算性が低迷してうえ、長期化する景気低迷やゴルフブームの沈静化、競合激化などから、2004年２月期の年収入高は約４億 9500万円にダウン。加えて、預託金の償還問題が深刻化していたうえ、今期の年収入高が約４億円にとどまるとの見通しから、今回の措置となった。負債は約300億円の見込み。
(平成17年2月23日帝国データバンクより)
《関連情報》
ダイエー創業家の中内一族が実質保有するゴルフ場運営会社、オリエンタルゴルフコーポレーション（兵庫県三木市）が２３日までに、大阪地裁に民事再生法の適用を申請した。
(平成17年2月23日毎日新聞より)
御殿場GC 書換料半額キャンペーンについて
2010/2/ 25
御殿場ＧＣの名義書換料半額キャンペーン等は下記の通りです。
【名義書換料半額キャンペーンの実施期間について】
従来より実施している名義書換料半額キャンペーンは、平成17年12月31日迄となります。名義書換料は下記の通りです。
会員種別／通常料金（税別）→キャンペーン料金（税別）
個人正会員／30万円→15万円
法人正会員／60万円→30万円
平日会員／20万円→10万円＊土可
週日会員／15万円→7.5万円＊土不可
【準会員登録制度の廃止並びに会員指名登録制度新設について】
準会員登録制度は平成17年3月31日をもちまして終了廃止とします。平成17年4月1日からは下記のとおり会員指名登録制度を実施します。
・実施…平成17年4月1日から平成20年3月31日迄。
・会員１名につき指名登録者として２名が登録できます。但し、年会費完納の方に限ります。登録者は会員の推薦する方とします。
・登録者２名は平日(月～金・祝日を除く)に限り特別料金でプレーができます。平日セルフプレー料金は8,350円とし、登録料・年会費は無料です。
桜の宮GC 入会条件一部変更について
2010/2/ 26
桜の宮ＧＣの入会条件等一部変更等につきましては、下記の通りとなっています。平成17年1月より実施。
【入会条件の変更】…〔旧〕婦人は婦人名義より → 〔新〕婦人の制限はなし
小山GC 入会条件一部変更について
2010/2/ 26
小山ＧＣの入会条件等一部変更等につきましては、下記の通りとなっています。既に実施。
【入会条件の変更】
〔旧〕紹介者…理事1名・正会員2名 → 〔新〕紹介者…正会員2名
【入会手続の変更】
〔旧〕コースへ入会申込書を提出→理事会承認後に名義書換料を納付
〔新〕コースへ入会申込書を提出→理事会承認後に名義書換料納付→理事との面接 ※理事会承認後に会員としてプレー可
筑波CC 書換停止期間及び理事長交代について
2010/2/ 26
筑波ＣＣの株式名義書換停止期間変更及び理事長交代につきましては、下記の通りとなっています。既に実施。
【株式名義書換停止期間の変更】 〔旧〕1月～3月 → 〔新〕4月～6月
【理事長交代】 〔旧〕安藤重寿 氏→ 〔新〕原良也 氏
